特養でも歩行訓練はできる？理学療法士が解説

特別養護老人ホーム、いわゆる特養に入所してから、
「以前より歩く機会が減った」
「車いすで過ごす時間が増えた」
「このまま歩けなくなってしまうのでは」
と不安を感じているご家族は少なくありません。

特養は、日常生活に介助が必要な高齢者が安心して生活するための施設です。食事、排泄、入浴、移動などのサポートを受けられる一方で、安全面への配慮から、歩く機会が少なくなることもあります。

しかし、特養に入所しているからといって、必ずしも歩行訓練ができないわけではありません。ご本人の身体状態、認知機能、疾患、転倒リスク、施設の環境などを確認したうえで、安全に配慮しながら歩行練習を行える場合があります。

HabiFillでは、国家資格である理学療法士がご自宅や施設へ訪問し、ご本人の状態に合わせた自費訪問リハビリを行っています。特養での生活の中で歩行能力の低下が気になる方や、今のリハビリに不安があるご家族に対して、身体機能や生活動作を確認しながらサポートします。

特養で歩行能力が低下しやすい理由

特養に入所すると、生活の安全性は高まりやすくなります。一方で、入所前と比べて自分で動く機会が減ることがあります。

たとえば、自宅ではトイレまで歩く、台所へ移動する、玄関まで行くなど、日常の中で自然に歩く場面がありました。しかし特養では、転倒予防や介助の効率を考えて、車いす移動が中心になる場合があります。

もちろん、安全確保のために車いすが必要なケースもあります。ただし、立つ・歩く・方向転換する機会が極端に少なくなると、筋力やバランス能力が低下し、さらに歩くことが難しくなることがあります。

活動量の低下

歩行能力は、足の筋力だけで決まるものではありません。体幹の安定性、バランス、関節の動き、持久力、注意力などが関係しています。

特養で座って過ごす時間が長くなると、足腰の筋力だけでなく、立って姿勢を保つ力や、歩くときのリズムも低下しやすくなります。

「歩かないから筋力が落ちる」
「筋力が落ちるから、さらに歩きにくくなる」
という悪循環に入ってしまうこともあります。

転倒への不安

特養では転倒予防がとても重要です。転倒による骨折や入院は、その後の生活機能に大きく影響することがあります。

そのため、ふらつきがある方や過去に転倒歴がある方では、施設側が安全を優先して車いす移動を選択することがあります。

一方で、転倒が怖いからといって歩く機会がなくなると、歩行能力がさらに低下する可能性もあります。大切なのは、無理に歩かせることではなく、今の身体状態を評価したうえで、安全にできる範囲を見極めることです。

疾患や入院後の影響

脳梗塞後遺症、パーキンソン病、変形性膝関節症、変形性股関節症、脊柱管狭窄症、骨折後、廃用症候群などがある場合、歩行能力は低下しやすくなります。

また、入院や体調不良でベッド上の時間が長くなると、短期間でも筋力や持久力が落ちることがあります。

特養に戻ったあとに、
「以前より立ち上がれない」
「歩幅が小さくなった」
「介助量が増えた」
と感じる場合は、早めに身体の状態を見直すことが大切です。

特養でも歩行訓練はできる？

特養でも、ご本人の状態と施設の受け入れ環境に応じて、歩行訓練を行える場合があります。

ただし、歩行訓練といっても、いきなり長い距離を歩くことだけが目的ではありません。安全に立つ、立った姿勢を保つ、足を一歩出す、方向転換をする、歩行器を使って移動するなど、段階的に進めていくことが大切です。

歩行訓練は、転倒リスクを無視して行うものではありません。理学療法士が筋力、関節の動き、バランス、痛み、ふらつき、認知面、生活環境を確認し、無理のない方法を選びます。

まずは立ち上がり練習から始めることもある

歩行訓練というと「歩く練習」をイメージしやすいですが、歩くためにはまず安全に立ち上がる力が必要です。

椅子やベッドから立ち上がる動作では、足の筋力、体幹の前傾、重心移動、バランス能力が必要になります。

立ち上がりが不安定な状態で歩行練習を行うと、転倒リスクが高くなることがあります。そのため、最初は立ち上がり練習、立位保持、足踏み練習、方向転換などから始めることもあります。

歩行器や手すりを使った練習

特養の廊下や居室内では、歩行器、杖、手すりなどを使って歩行練習を行う場合があります。

歩行器を使うことで、身体を支えながら一歩ずつ歩く練習がしやすくなります。また、手すりを使うことで、立位でのバランス練習や横歩き、方向転換の練習ができる場合もあります。

ただし、どの補助具が合っているかは人によって異なります。歩行器が合う方もいれば、杖よりも介助付き歩行の方が安全な場合もあります。身体の状態に合わせた判断が必要です。

生活動作につなげることが大切

特養での歩行訓練は、単に廊下を歩くだけではなく、生活動作につなげることが大切です。

たとえば、
・ベッドから車いすへ移る
・トイレまで移動する
・食堂まで歩く
・立った状態で姿勢を保つ
・方向転換をする
・歩行器を安全に操作する
といった動作は、日常生活に直結します。

「歩ける距離を伸ばす」だけでなく、「施設生活の中で安全に動ける場面を増やす」ことが重要です。

自費訪問リハビリでできるサポート

特養では、施設の体制や介護保険サービスの範囲によって、リハビリの回数や時間が限られることがあります。

そのような場合、自費訪問リハビリを利用することで、施設での生活に合わせた個別の歩行訓練や身体機能の確認を行える場合があります。

HabiFillの自費訪問リハビリでは、理学療法士が施設へ訪問し、ご本人の状態を評価したうえで、歩行練習、立ち上がり練習、筋力トレーニング、バランス練習、移乗動作練習などを行います。

回数や内容を柔軟に調整しやすい

自費訪問リハビリは、保険制度の枠に縛られにくいため、ご本人やご家族の希望に合わせて内容を調整しやすい点が特徴です。

「もう少し歩く練習を増やしたい」
「退院後に急に足腰が弱くなった」
「施設内での移動を少しでも安定させたい」
「家族として身体の状態を知りたい」
といった場合に、自費 訪問リハビリは選択肢の一つになります。

家族への説明やサポートもできる

特養に入所していると、ご家族は普段の歩行状態を直接見る機会が少ないことがあります。

「今どれくらい歩けるのか」
「どこに注意が必要なのか」
「今後どのような目標を持てばよいのか」
が分からず、不安を感じることもあるでしょう。

理学療法士が身体状況を確認することで、歩行能力や転倒リスク、今後の課題を整理しやすくなります。ご家族へ状態を共有することで、今後の方針を考えるきっかけにもなります。

HabiFillの訪問リハビリの強み

HabiFillでは、国家資格を持つ理学療法士が訪問し、専門的な視点で身体機能と生活動作を確認します。

単に運動を行うのではなく、なぜ歩きにくくなっているのか、どの動作で不安定になるのか、どのような練習が必要なのかを評価しながら進めます。

理学療法士のみ在籍

HabiFillでは、理学療法士がリハビリを担当します。

理学療法士は、歩行、バランス、筋力、関節の動き、姿勢、日常生活動作を専門的に評価する国家資格者です。

特養での歩行訓練では、転倒リスクへの配慮が欠かせません。理学療法士が関わることで、安全性を確認しながら、その方に合った練習内容を検討できます。

東京23区と近隣地域に対応

HabiFillは、東京23区とその近隣地域に対応しています。

特養に入所中の方でも、施設側の受け入れ状況や対応エリアに応じて、訪問リハビリを検討できる場合があります。

「今の施設生活の中で、歩行訓練を増やせるのか知りたい」
「自宅 リハビリだけでなく、施設でのリハビリも相談したい」
という方は、まずは現在の状況を整理することが大切です。

ご利用者・ご家族の声

「特養に入ってから車いすで過ごす時間が増え、歩く機会が少なくなっていました。理学療法士さんに見てもらい、立ち上がりや歩行器での練習を少しずつ行うことで、本人も前向きになりました。」

「施設の中でどのくらい動けているのか分からず不安でした。身体の状態や歩行時の注意点を説明してもらえたことで、家族としても今後の見通しを考えやすくなりました。」

「無理に歩かせるのではなく、今できる動作から確認してもらえたので安心でした。本人に合ったペースで進めてもらえた点が良かったです。」

特養での歩行訓練は安全性を確認しながら進めることが大切

特養でも、ご本人の身体状態や施設環境に応じて、歩行訓練を行える場合があります。

ただし、歩行訓練は「歩かせればよい」というものではありません。転倒リスク、筋力、バランス、痛み、認知面、生活環境を確認しながら、安全に進めることが大切です。

特養に入所してから歩く機会が減った方、車いす中心の生活になっている方、退院後に足腰の弱りが気になる方は、一度リハビリの内容や身体状態を見直してみることも大切です。

HabiFillでは、理学療法士がご自宅や施設へ訪問し、特養での生活に合わせた自費訪問リハビリを行っています。歩行練習、立ち上がり練習、移乗動作、バランス練習などを通じて、ご本人とご家族の不安に寄り添いながらサポートします。

▶ 詳しくは公式サイトをご覧ください
https://reha.habifill.co.jp/

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参考文献

・厚生労働省「介護予防・日常生活支援総合事業」
・厚生労働省「高齢者の健康づくり」
・日本理学療法士協会「理学療法ハンドブック」
・World Health Organization「Physical activity」
・American Geriatrics Society「Exercise and Physical Activity for Older Adults」